働き方改革(著者:㈱ワークライフバランス、小室淑恵)

株式会社ワークライフバランス、小室淑恵社長が書かれた「働き方改革(生産性とモチベーションが上がる事例20社)」で挙げられている企業のような考え方にならないと、これからの企業は業績も上げられない、人も集まらないようになってしまうのではないでしょうか。

著書の中で、

「働き方改革は企業の生産性ばかりが注目されますが、社会の働き方改革の行く先には、夫婦間の信頼関係が再構築され、家庭内の幸福度が大きく引きあがり、子供たちを包み込む空気が変わることをしみじみと実感しました。」

と書かれているとおり、本当の働き方改革とは、企業の業績ばかりでなく、組織を構成する人達の考え方や生活までも変えてしまい、引いては少子高齢化など日本社会が抱える問題までも少しずつ解消の方向に変えてしまう、そのような凄く重要なテーマになると、個人的には思っています。

成功事例の紹介

著書の働き方改革の中で、全社レベルで働き方改革を行って生産性向上、社員のモチベーションアップに繋がった事例が20社紹介されているので、その内のいくつかをピックアップ致します。

三菱地所プロパティマネジメント株式会社の事例

全社平均16%の残業を削減しながら中期経営計画を前倒しで実現、削減した残業代8,000万円は全額社員に還元。

まずは社長が先頭に立って「働き方改革によって削減できた残業代は社員に還元する!」という号令の下改革がスタート。

・全員が月1回以上の有給取得を目標に掲げたチームで、「取っていい」から「取るのが当たり前」という雰囲気に変わった。

・全社導入が課題だったフレックスタイム制度を導入し、客先への直行直帰も有効活用することで飛躍的に残業を減らし、プライベートに余裕が生まれた。

など、少しずつ成果が出始め、それが徐々に社内全体に浸透、「ワークスタイルチャレンジ表彰制度」というものも創設され部門一丸となって取り組む事への表彰・インセンティブも支給されるまでになり、社員のモチベーションも高く維持される組織に生まれ変わりました。

株式会社エムワン

社長が変わり、人事が変わり、現場が変わった。

地方の調剤薬局が採用エントリー数は約5倍に上昇

★全員で目指したいゴールイメージは「全員の有給消化100%」

・マニュアルを作成することで属人的業務を排除⇒管理職以外の社員も店舗全体の運営を意識した業務に変化。

・「休みが取れたらしたい事」を社員同士でざっくばらんに共有しあい、有給取得への意識を高める話し合いを行い、マニュアル作成の効果も相まってハネムーンで利用、一般用医薬品販売の資格である「登録販売者」を取得する社員も増え、プライベートも仕事も充実という社員が増加。

⇒その結果、

有給の取得が前年に比べて352%(取得数5日だったのが17~18日なる感じ)、一般用医薬品売上は前年比230%と、急変化と急成長。

その後、同社の結婚数は2倍、出産数は2.5倍、出産のための退職者はゼロと、少子高齢化対策としても大貢献を果たしました。

さらに、このような取り組みを会社説明会でPRすることでエントリー数は前年33名からイッキに5倍の169名に上昇、良い人材も獲得しやすい企業へと変化を遂げました。

というような事例が20社挙げられていますが、どの企業・組織の事例も参考になることは多いと思います。

ワークライフバランスコンサルタント養成講座

私も以前、株式会社ワークライフバランスが主催されているワークライフバランスコンサルタント養成講座を受講させて頂きましたが、意識の高い人達が集まっての授業とグループワークは大変勉強になるものでした。

一般企業の経営者の方・役職者の方・お勤めの方(人事総務や経営企画だけでなく営業の方なども)、社会保険労務士など仕業をされている方など、様々な職種の方々が集まって、自身の業務に活かすためというだけでなく、組織のため・社会のためという目的で真剣に学びあえる環境はとても刺激を受け、毎回の授業で参加型のワークもあり、自分自身の今後の業務にも生かせる知識や経験を積むことができました。

どの職種の方が聞いても参考になる内容だと思いますので、

・チームの生産性を上げたい

・組織の無駄を省きたい

・残業を減らしたい

・トップや社員の意識を変えたい

などとお悩みの方は、受講する価値はあると思います。

働き方改革 養成講座|働き方改革ならワーク・ライフバランス